ハローワークで職務経歴書を添削していただきました。

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おはようございます。

五黄土星のミカエルです。

昨日、令和元年11月19日(火曜日)、例によって、認定日ということで、ハローワークにお伺いさせていただきました(今回、CFP®資格審査試験の受験が終わったばかりで、完全に気が抜けてしまっており、忘れてしまいそうでした・・・(笑)。)。

慌てて準備をしたからかもしれませんが、今回、失業認定の手続で、また窓口に呼ばれてしまい、前回と全く同じ御指摘を受けてしまいました・・・(前回、受けた御指摘につきましては、以前の投稿(ハローワークで履歴書を添削していただきました。)を御参照願います。)。

前回、筆者は、少しだけ抵抗を試みさせていただいたのですが、今回は、もう心が折れてしまい、「ほんなら、どない書かせていただいたら宜しいんでっか?」みたいな感じで、記載方法を改めて教えていただくことに致しました(決して「逆ギレ」ではない?)。

待合の人も多く、かなり恥ずかしい思いをしてしまいましたので、次回は、何があっても、間違えたくありません(雇用保険受給資格者証と一緒に次回の失業認定申告書を受領してすぐ、その場でシャープペンシルで教わった記載方法を書いておきました。これで、大丈夫?or1ヶ月経ったら、結局、忘れる?)。

そのような経過を経て、今回も、障害者のための職業相談の窓口に移動させていただき、持参致しました職務経歴書(頑張ってA4用紙1枚にまとめました。)を添削していただくことに・・・。

が、・・・。

想像を超えて厳しかったです(涙)。

我ながら、居たたまれなくなるくらいでした・・・。

「A4用紙1枚にまとめればええっていうもんとちゃうぞ。職務経歴書、舐めてんのか。」くらいの勢いでした。

例えば、下記のようなイメージです。すなわち、

  • 目上の人に会って会話をするときのような言葉遣いで書いてしまっている。
  • 今時、使わないような単語を使っている。
  • 回りくどい表現になっているところがある。
  • 同じ言葉を繰り返し使ってしまっている。
  • それでいて、時折、端折った書き方になっていたりする。

これでもか、っていうくらい、あれやこれやと御指摘を浴びることになってしまいました(爆)。

一言で要約させていただくならば、「固い」ということのようでした(当ブログを御覧いただいている人には、何となくお分かりかもしれませんが・・・。)。

別の言い回しで、添削してくださった窓口の御担当者様は、「気難しい人と思われてしまう。」といったことも仰っておられました(要は、「求人者にそのように受け取られた時点で、書類選考の通過はない。」ということです。)。

まぁ、そのように言われてしまいますと、「よう分かったな。そのとおりや。そやけど、何でばれたんや。」みたいな話ですが・・・(汗)。

しかし、それだけ率直に厳しいことを仰ってくださるということは、翻って考えてみますと、それだけ求職者のことに親身になって取り組んでくださっているということでもあるように思います。

これは、少なくとも今の筆者にとりましては、決して当たり前でなく、大変ありがたいことです。

御指導いただいた後、筆者は、打ちひしがれたかのような落ち込み方で帰宅してしまいましたが、気を取り直し、今回、教えていただいたことを踏まえ、職務経歴書をバージョンアップさせようと決意を新たにしている次第です。

求職活動をなさっておられる人におかれましても、書類選考のハードルが高い、とか、一次面接に進むことができない、等の現実に直面していらっしゃるようでしたら、是非ハローワークの窓口で履歴書や職務経歴書の添削や指導を受けてみていただきたいと思います。

御自身では全く気付いておられず、意識もされていなかったような一面に、御担当者様が鋭く光を当ててくださり、人によりましては、「教わったことを活かせば、何とかなるかもしれない。」といった前向きな気持ちが沸いてくるかもしれません。

筆者のように、嫌な思いもせざるを得ないかもしれませんが、求職活動をなさる以上、避けて通ることができない関門でもありましょうから、ハローワークの御担当者様の御協力も得ながら、乗り越えていただければ、とも思っております。

筆者自身も、所定給付日数が残り少なくなりつつある中、現在、遂行中の不当解雇等を巡る訴訟の先行きもまだ見通せない状況でもございますので、引き続き、求職活動に注力して参ります。

では、また。

注:
CFP®、CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、及び、サーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においては、Financial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においては、NPO法人 日本FP協会が商標の使用を認めています。

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