【祝】CFP®資格審査試験に全6課目合格となりました!

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こんばんは。

五黄土星のミカエルです。

本日、令和元年12月17日(火曜日)、先月、実施されましたCFP®資格審査試験に係る結果発表があり、今回、筆者が受験致しました3課目に合格しており、標記のとおり、CFP®資格審査試験の全6課目の合格に達することができました。

今回は、この件につきまして、簡潔にまとめてみたいと思います。

今回の受験課目に係る合格ラインと合格率

過日の投稿(【今回も微妙?】CFP®資格審査試験を受験しましたが・・・。 )で記載させていただきました自己採点の結果では、金融資産運用設計及び相続・事業承継設計が危うい印象でございましたが、何とか合格ラインを超えることができたようです。

今回、筆者が受験致しました3課目の合格ラインは、下記のとおりでした(括弧内は、自己採点の点数です。)。すなわち、

  • 金融資産運用設計:27点(31点)
  • タックスプランニング:32点(42点)
  • 相続・事業承継設計:29点(31点)

とりわけ、相続・事業承継設計がギリギリでしたね・・・(汗)。それでも、ほんの少しながら、相続税や贈与税、株式評価等への拒絶反応、苦手意識が薄らいだようにも感じておりまして、結果オーライといったところでしょうか・・・。

また、同様に、3課目の合格率は、下記のとおりでした。すなわち、

  • 金融資産運用設計:29.6%
  • タックスプランニング:36.8%
  • 相続・事業承継設計:35.9%

やはり金融資産運用設計の合格率が低く、かつ、過去の実績に比べましても、低かったような印象です。

上記投稿でお伝えさせていただきましたことの繰り返しになってしまいますが、これは、金融資産運用設計につきましては、過去問の傾向からの乖離が少し大きかったり、あるいは、トリッキーな出題が見受けられることが影響しているように感じました。そのため、解き方や計算方法でなく、内容を真に理解できているのかどうか、ということが問われているようにも思われ、金融資産運用設計を受験される人におかれましては、今後とも、他の課目とは異なる相当な準備を余儀なくされそうな印象を抱かせていただいております。

因みに、金融資産運用設計の中で、筆者が「捨て問」と認定(笑?)しておりました下記の論点につきましては、今回、どうしても合格したかったので、努力したつもりでございましたが、結局、最後まで解けるようにはなりませんでした(涙)。すなわち、

  • デュアルカレンシー債券
  • ゼロクーポン債券

それに、例えば、割引債券や利付債券の理論価格等からスポットレートやデュレーションを求めることはできるようになったのですが、その逆はできるようになりませんでした(爆)。

そのようなこともあり、今回、「三度目の正直」で金融資産運用設計に合格させていただくことができ、改めて金融機関等にお勤めの皆様の底力や凄さを思い知らされたように感じております。

これからの課題

金融資産運用設計

今回、合格にしていただいたのですが、先日の投稿(経済学入門の本を購入してみました。 )でもお伝えさせていただきましたとおり、筆者には、経済や金融、財政といった分野に関するセンスが絶望的に欠けているようです。

ファイナンシャルプランナーとしてであれ、税理士事務所の職員としてであれ、実務にCFP®資格審査試験で学んだことを活かしたいと考えるなら、どこかの段階で、この分野に対するしっかりとした努力をせざるを得ないはずでして、まずは、上記投稿でピックアップさせていただいた4冊の経済学入門の本を丁寧に読み進めたく思います(焦って読んでも、身に付かなかったら、意味あらへんかも?)。

受験対策にはならなくなってしまいましたが、本を購入したこと自体も、その本から得るものも、決して無駄にはならないはずです(願望?)。

相続・事業承継設計

今回の試験結果から致しますと、税理士事務所の職員としての職歴を有していると思えないような危うい合格の仕方でございまして、税理士事務所における本格的な資産税関連業務や事業承継関連業務に堪え得るレベルにあるようにはとても思えません・・・(汗)。

この分野におきましても、もう少しだけ専門性の高い本を選択して読み、今回の受験で得た知識をさらに深めていく必要がありそうに感じております。

ただ、実は、筆者は、相続税の問題のうち、法定相続分に関連する計算があまりできませんでした(かなり恥ずかしいです。「相続税の入り口やんけ。それがでけへんのか?」みたいな?)。

したがいまして、専門性も大切ながら、その前に基礎的な部分を補う必要性も大きいところです。その両面をうまく考えながら準備致しませんと、実務に対応し得るレベルにはならないのでは、と思っております。

加えまして、ここのところ、相続税に纏わる税制改正も立て続けに行なわれているようで、それにキャッチアップしていかなければならないようにも考えている次第です。

これからの流れ

CFP®資格の認定手続

尚、CFP®資格の認定を受けるためには、今回のCFP®資格審査試験における全6課目合格の他に、下記の2つの要件が必要になるようです。すなわち、

  1. CFP®エントリー研修の受講及び修了
  2. 通算で3年以上の実務経験

このうち、CFP®エントリー研修は、12月19日(木曜日)に始まり、令和2年1月7日(火曜日)が最終日と定められており、この期間に受講し、修了しなければなりません(確認テストに合格する必要もあるようです。「ただ受講すればええだけやろって、いうわけちゃうぞ。」的な?)。

因みに、今回から集合研修はなくなったようです(筆者自身は、少しほっとしております。)。

あと、実務経験ですが、筆者の場合は、税理士事務所の職員としての職歴がカウントできそうでもございますので、その方向で検討致したく思います(「みなし実務研修」を受講し、「みなし実務経験」としてカウントする方法もあるようなのですが、あまり受講してみたいと思うものがございませんでした(涙)。)。

1級ファイナンシャル・プランニング技能士試験の受験

まずは、上記手続をしっかりと実行し、CFP®資格の認定を受けたいと思いますが、筆者的には、国家資格となります「1級ファイナンシャル・プランニング技能士試験(資産設計提案業務)」も受験してみたいとも考えております(毎年9月に行なわれるようです。)。

今回のCFP®資格審査試験の全6課目合格に伴って、学科試験が免除され、実技試験だけの受験でよいらしいので、それを活かし、国家資格にも挑戦できれば、といったところです。

ただ、市販されております対策問題集と致しましては、下記のものしかないようで、少し心配でもございます。すなわち、

  • 「1級FP技能検定実技試験(資産設計提案業務)精選過去問題集」(FPK研修センター)

この問題集しかないなら、この問題集だけで準備するしかないわけながら、「ほんまにこれだけで合格できるん?」という不安が・・・。

AFP資格の更新との兼ね合い

尚、上記CFP®資格の認定手続がスムーズに進んだと仮定致しまして、CFP®資格の認定を受けることができますのは、令和2年4月になりそうです。

その場合、現在、筆者が保有しておりますAFP資格の更新時期と重なることになり、若干、注意が必要かもしれません。

今回のCFP®資格審査試験の全6課目合格により、AFP資格の更新に必要な要件は満たしたらしいのですが、時期が時期だけに慎重に対応致したく考えております(CFP®資格の認定を受ける前に、AFP資格が失効になってしまったり致しますと、目も当てられませんし・・・。用心深い五黄土星なら、心配あらへん?)。

まとめ

取り敢えず全6課目の合格に辿り着くことができてよかった、と安堵しております。

しかし、折角なら、今回の合格を仕事にも活かしたいところです。

ただ、筆者の場合は、勤務先を相手取り、不当解雇等で争い、遂行中でもございます訴訟の行方が見えない状況でもあり、税理士事務所の職員としての復職ができるのかどうか、まだ読めないわけですから、当面の間、CFP®資格審査試験の受験を通じて筆者なりに感じた弱点を克服する努力を続け、復職できたなら、いつでもお客様のお役に立つことができるような準備を整えることに注力致したく思います。

他方、筆者の年齢から致しますと、CFP®資格審査試験で学ぶ内容は、実際の生活の場面でも役に立ちそうなものがとても多かったように認識させていただいております。

それに、若い人におかれましても、長い人生、何が起こるか分からない面もあり、「人生設計」という観点からは、CFP®資格審査試験を通して学ぶ内容を織り込まれておくことは大切なことかもしれません(合格できましたら、自信にもつながりますし・・・。)。

そのような目線も含め、是非FP資格に挑戦してみていただければ、と思います(実際は、AFP資格審査試験の受験からのスタートになろうかと思われますが、AFP資格審査試験の勉強を通じて得ることも多かったように記憶しております。筆者自身は、税理士事務所に勤務する中にあり、不動産取引に纏わることへの苦手意識を克服したいと考え、AFP資格審査試験の受験を決意致しました。結果的には、正解であったようにも受け止めさせていただいております。)。

人により、FP資格のための学習を通じて得られるものは違いましょうが、単なる自己啓発といった領域を超え、きっと御自身の中で納得できるものを感じ取ることができるのではないでしょうか。

では、また。

注1:

CFP®、CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、及び、サーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においては、Financial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においては、NPO法人 日本FP協会が商標の使用を認めています。

注2:AFP、AFFILIATED FINANCIAL PLANNER、及び、アフィリエイテッド ファイナンシャル プランナーは、NPO法人日本FP協会の登録商標です。

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